【インフレに強い投資】個人でもできる対策4つの投資を紹介！

日本では”インフレ”が現在起こっています。私が今実施すべきことはありますか？

このような相談を受けました。インフレでお金の価値が減って将来不安になっている人も少なくはないはずです。

私もインフレになることで、お金の価値が減ってしまうことを感じた一人です。しかし、しっかりと勉強し、現在10箇所以上に投資をし、インフレ対策をすることによって、今では不安は解消されました。

この記事は、「インフレ」対策に向いている投資について記事を書いていきます。

インフレで、一年で一気に物価が10倍などになる可能性は低いですが、長期間でみると影響が大きいです。早めから対策しておきましょう。

インフレ対策ができる投資

早速、インフレに強い商品を紹介していきます。なるべく自国の通貨の価格変動に影響されにくいものや実物資産に換金しておくと、インフレの影響を受けにくいと言われています。

株式投資

まずは、一番インフレに強いと言われている最も有名な商品が株式になります。

単純に、現金以外のものに換金するとインフレ対策になります。インフレになると、景気がよくなり、企業の売上高は上昇しやすく、業績が良い方向に動くことが多いです。そのため、株価に影響し、株の価値が上がりやすくなっています。

ただ、企業によっては、人件費や原材料の高騰の影響で、利益が減少する可能性もあるので、注意しましょう。

外貨投資

最近、日本でも外貨投資はインフレ対策として、人気です。インフレになると、その国の通貨の価値が下がり、通貨の売却が進みます。そして、通貨安になります。

例えば、日本では今インフレが続いています。インフレが続くと「円の価値」が下がっているということになります。1米ドル=100円とします。今後インフレが加速し、1米ドル=120円になるとしましょう。すると、そこで売却すれば、20円の利益を得ることが出来ます。

ただ、円高が進み、1米ドル=80円になった場合は、マイナス20円となってしまうので、タイミングが重要になってきます。

投資信託

投資信託も、株式投資同様に、インフレ対策になります。投資信託は、さまざまな金融商品に分散して、投資されているので、リスクを抑えることが出来ます。

そのため、ある銘柄の株価が下がっても、別の銘柄で損失をカバーすることで、全体的な損失を抑えることができます。

不動産投資

不動産投資もインフレに強い商品の一つになります。インフレになるということは、物価の値段が全体的に上がります。

すると、不動産の価値も上がってきます。不動産価値が上がったタイミングで売却を考えるのも良いでしょう。

また、家賃も上昇します。それによって、今までより多くの家賃収入を得ることが出来ます。

私たちはどう対応するべき？

では、今後日本はインフレになるのか？デフレになるのか？気になるところですよね。

その前にインフレとデフレのおさらいをしておきましょう。

インフレとは、物価やサービスの値段が上がり、お金の価値が目減りすることです。例えば、100円で購入できた物が、120円を出さなくては買えなくなるという現象です。中身や内容が全く同じなのに、お金の価値が減ることによって起きます。デフレは、その逆を言います。

今後の日本はインフレ？デフレ？

現在の日本はインフレ状態にあります。日銀(日本銀行)は、インフレ率年2%とする「物価安定の目標」を掲げて、金融政策を行っています。

日本銀行法では、日本銀行の金融政策の理念を「物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資すること」としています。

物価の安定が大切なのは、それがあらゆる経済活動や国民経済の基盤となるからです。

市場経済においては、個人や企業はモノやサービスの価格を手がかりにして、消費や投資を行うかどうかを決めています。物価が大きく変動すると、個々の価格をシグナルとして個人や企業が判断を行うことが難しくなり、効率的な資源配分が行われなくなります。また、物価の変動は所得配分にゆがみをもたらします。

こうした点を踏まえ、日本銀行は、2013年1月に、「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2％と定め、これをできるだけ早期に実現するという約束をしています。

引用：日本銀行

まだまだ、日銀の掲げる目標に達していないので、今後この政策は続くと予想されます。日本の財源問題等もありますので、インフレはまだまだ続くと私は思っています。