先日、このような質問を受けました。投資においてポンジースキームとは詐欺の有名な一つになります。ほとんどの投資詐欺事件がこれに該当するでしょう。
私は、100箇所以上の投資を見てきました。その中で厳選し、現在は国内外で10箇所以上投資をし、利益を出しています。
今回の記事を読むことで、ポンジースキームの概要、その対応策について学ぶことができます。
目次
ポンジースキームとは？
ポンジースキームとは、「出資してもらったお金を運用し、その出資者に配当金などとして還元する」と謳っておきながら、実際は運用は行わずに、後から参加する出資者から集めたお金を”配当金”として、あたかも運用したかのように出資者に配当しているかのように装って渡すことです。
日本では自転車操業と呼ばれており、世界的にも投資詐欺手法の王道の一つになっています。
ポンジースキームの歴史
ポンジスキームは、1920年チャールズ・ポンジが考えた詐欺の手法になります。イタリアから北米に移住し、このシステムによって有名になったCharles Ponziの名前から来ています。
数千人から数百万ドルもの大金を集もの被害者を騙し、彼のスキームは1年以上続いたと言われています。銀行の預金金利が5%のところを。90日で40%の利回りが得られるという話だったらしいです。
100年以上も前の手法でありがながら、現在使われている投資詐欺もほとんどがこの手法によります。
ポンジースキームの特徴
では、ポンジースキームにはどうよな特徴があるのでしょうか？
- 元本保証と謳っている
- 数十万円から投資が可能
- ピラミッド方式であり、高い紹介料が支払われる
元本保証あり
「元本保証があるから安心」や「毎月固定で5%の利益は確定です」などマイナスになる可能性がないことで言葉巧みに安心させます。投資には「絶対」はありませんので、元本保証という言葉が出てきたら詐欺だと思いましょう。
少額投資で、増資を積極的に進める
数十万円からの少額から投資をしてもらい、安心して配当金を出した後に増資契約をしてしまう場合があります。あまりにも少額すぎる金額や増資を積極的に進められる場合は、疑ってもいいかもしれません。
ネズミ講で高い紹介料が支払われている
ネズミ講のものが時々あります。(ポンジースキーム=ネズミ講ということでは無い。)段階的に紹介制を取り入れている投資会社は私は詐欺だと思っています。大学生や金融の初心者でも積極的に参加できます。まあ、そもそも投資商品を投資の素人が積極的に話すことすらもおかしいとは思っています。
騙されないためのチェックポイント
では、ポンジースキームのような詐欺に騙されないためにはどうしたら良いでしょうか？私が投資を判断する基準にしていることをお伝えします。
- 会社の運営人は見えるのか？
- 客観的に見て、信頼度は高いのか？
- HPはあるのか？
- 紹介者は無理に出資させようとしないのか？
会社の運営人は見えるのか？
会社の社長や経営陣の顔や名前は見えているのか？は大事ですね。ポンジースキームを行いながら、社長や経営陣が仮に顔や名前等隠していると、新たなポンジースキームを生み出します。
投資をするにあたり、その会社の社長や経営陣の名前を調べてみると「詐欺歴」などあれば投資はしたくないものですからね。
また、詐欺を行うと今後の人生がどうなるかは想像できると思います。
客観的に見て、信頼度は高いのか？
実績はもちろんですが、士業の方はどうような方が付いているのか？社会に表向きに発信しているのか？(テレビ広告や看板等)が大事です。
HPはあるのか？
HPはしっかりとした作りになっているのか？見てみましょう。まずはHPがない会社は論外だと思ってください。かなり上層部の繋がりであればもしかしたら無いかもしれませんが。
また、HPの作りが簡易すぎるところも危ないでしょう。HPは会社の顔です。誰もが投資するにあたりHPは調べます。会社の顔がしっかりとしてないところは危ないですね。
紹介者は無理に出資させようとしないのか？
これはMLM(ネットワーク式)によく見ることですが、紹介者欲しさに無理やり友人やイベントで知り合った人に投資を促す人がいます。あなたのためを思ってなく、紹介料欲しさに紹介している可能性が高いです。
そもそも、MLM(ネットワーク式)の投資会社には投資しない方が一番賢明かとは思います。
まとめ
今回は、ポンジースキームについて記事にしてきました。ポンジースキームの特徴と対策を十分に取り、上手な投資をしていきましょう。
ただ、ポンジースキームの見分けは過去の事件のようにプロフェッショナルや著名人でも見極めが難しい巧妙な手口を使っている場合もあります。巨額詐欺事件のナスダック事件では、スティーブン・スピルバーグなどの著名人や、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド、野村証券などの企業も被害に合っています。
そのため、投資には絶対は無いということを頭に入れ、余剰資金でなるべく信頼できる先で投資をしましょう。
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